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スポット産業医面談

復職面談・メンタル不調対応の
スポット産業医面談

主治医の診断書が出た。そのまま復職させていいのだろうか?
産業医が、本人の健康状態と職場の実情を確認し、就業上の対応方針を整理したうえで、復職可否と必要な配慮について意見をお伝えします。
大阪府内・オンライン全国対応。

休職・復職対応について相談する → 復職面談の料金・内容を見る →

主治医・本人・職場の見方が分かれ、
対応方針の整理が必要になる場面

主治医の診断書には「復職可能」と書かれている。
本人も「戻れます」と話している。
しかし、職場での業務継続や再発予防には不安が残る。

このような場面では、本人の希望、主治医の診断書、職場の状況をどう受け止め、復職後の受け入れ体制をどう整えるかが、人事担当者に集中しやすくなります。

メドワーク産業医事務所では、精神科医であり産業医でもある医師が、休職・復職・メンタル不調に関するスポット面談に対応します。本人の健康状態に加え、職場での言動、業務遂行能力、人間関係、再発リスク、職場の安全配慮を踏まえ、就業上の対応方針を整理します。

このような場合にご相談ください

スポット面談で対応できる内容

復職面談では、本人の健康状態と実際の仕事内容・職場環境を踏まえて産業医学・産業保健の観点から評価し、産業医として意見をお伝えします。最終的な復職の判断は会社が行います。

産業医が見る復職判断のポイント
― 精神科臨床の視点から

復職に関する意見では、症状が軽くなっているかだけでは不十分です。

重要なのは、以下を総合的に見ることです

  • 生活リズムが整っているか
  • 業務に必要な集中力や持続力が戻っているか
  • 職場で再び不調化しやすい要因が残っていないか
  • 本人の認識と職場の実態にずれがないか
  • 配慮すべきことと、会社として対応できることが整理されているか

スポット面談の料金

復職面談パッケージ
132,000円 (税込)/120分まで
事前情報の確認・面談・産業医意見書の作成までを一式で対応します。
※面談が120分を超える場合は、30分ごとに33,000円(税込)を加算します。
※標準的な内容を想定しています。想定より著しく複雑な場合は、事前にお見積りします。
※主治医への照会状が必要な場合は、別途11,000円(税込)/1通がかかります。
その他のスポット面談
22,000円 (税込)/30分〜
■ メンタルヘルス相談・面談 55,000円(税込)/1時間 メンタル不調者への対応や、勤務継続・休職に関する面談、人事担当者への助言などに対応します。復職に関する評価と産業医意見書の作成をまとめて依頼したい場合は、上記の復職面談パッケージをご覧ください。
延長は30分ごとに 27,500円(税込)。

■ 法定面談 22,000円(税込)/30分 長時間労働者面接指導・高ストレス者面接指導・健康診断事後面談に対応します。
※主治医への照会状が必要な場合は、いずれの面談でも別途11,000円(税込)/1通がかかります。
※訪問対応の場合は別途交通費を申し受けます。
※どれが必要か分からない場合は、初回30分の無料相談でご案内します。

よくある質問

Qスポット面談はどんな場合に使えますか?
「今すぐ対応が必要だが契約するほどではない」「休職・復職案件で、医学的・産業保健的な観点から対応を整理したい」といった場合にご利用いただけます。オンライン・訪問どちらにも対応しています。
Q従業員50人未満で産業医を選任していない会社でも、復職のスポット面談だけ依頼できますか?
できます。常時使用する労働者が50人未満で、産業医を選任していない事業場でも、会社からのご依頼により、休職中の従業員の復職面談をスポットでお引き受けします。
Q就業規則などでいう「会社の指定する医師(いわゆる会社指定医)」として、復職面談を依頼できますか?
はい。就業規則に「会社の指定する医師の診断を受ける」などの定めがある場合、会社指定医として復職面談をお引き受けします。面談のうえ、会社が復職可否や必要な配慮を判断するための産業医意見書を作成します。
※「会社指定医」は法令上の資格名称ではなく、ここでは就業規則などに定める「会社の指定する医師」という意味で使用しています。
Q顧問契約はスポット面談と何が違いますか?
スポット面談は、復職面談など必要な案件をその都度依頼する単発対応です。顧問契約では、会社の状況やこれまでの経緯を把握しながら、休職・復職・メンタル不調について継続して相談できます。復職対応が繰り返し発生する場合や、面談前後も継続して相談したい場合は顧問契約が向いています。料金や契約内容の違いは「料金・契約形態の選び方」で比較しています。
Q主治医の診断書と産業医の意見が異なることはありますか?
あります。主治医は治療と回復を支える立場であり、産業医は、実際の仕事内容や職場環境も踏まえて、安全に就業できるか、どのような配慮が必要かを検討する立場です。主治医の診断書や医学的情報を尊重しながら、会社の復職判断に必要な就業上の意見をお伝えします。復職までの標準的な流れはこちらで解説しています。

継続的なご相談が見込まれる場合は、月額の顧問契約(従業員50人未満の事業場)や、50人以上の事業場の嘱託産業医契約もご用意しています。嘱託・顧問産業医の契約について

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